こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
本記事では、法人を設立して社長になった場合、車を法人で購入するべきか個人で購入するべきかという疑問について、具体例を交えて解説します。
このテーマは、節税に関心のある経営者にとって非常に重要なポイントです。
しかし、多くの方が「法人税の節税」という観点だけで語られる一般的な説明にとどまっています。
本記事では、所得税と法人税の違いを踏まえた本質的な理解を提供します。
こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
本記事では、法人を設立して社長になった場合、車を法人で購入するべきか個人で購入するべきかという疑問について、具体例を交えて解説します。
このテーマは、節税に関心のある経営者にとって非常に重要なポイントです。
しかし、多くの方が「法人税の節税」という観点だけで語られる一般的な説明にとどまっています。
本記事では、所得税と法人税の違いを踏まえた本質的な理解を提供します。
法人税の節税をするためにこのページに辿り着いたあなたに、「ここを見ればすべての法人税の節税対策が把握できる。」と思わせたい。
このページに書いてある節税対策を、あなたの顧問税理士が提案してこなかったら、あなたの方から「●●をしないのか?」と話を向けられる。そういうサイトを作りたい。
それがこのページを作った目的です。今回は、考え得る全ての節税対策を解説して行きたいと思います。
(この記事は2014年に公開されたものを2023年9月末時点の税法に合わせて修正したものです)
こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
慢性的な人手不足解消のため、また終身雇用が出来なくなった大企業の副業解禁によって優秀なフリーランスが増えたことにより、ランサーズやクラウドワークスを通じて個人に仕事を依頼するケースが増えています。ここで問題になるのが、源泉徴収の問題です。
この記事では、そもそも源泉徴収する必要があるのかどうか?から、ランサーズとクラウドワークスでの源泉徴収手続の違いについて紹介したうえで、どちらのサービスがオススメか?まで説明したいと思います。
こんにちは、公認会計士・税理士の山口です。
選挙になると内部留保という単語がニュースを賑わします。国会議員の皆さんは、内部留保を貯金と同じと考えているようです。だから、投資に回せ!、とか、従業員に支払え!という話が出てきますよね。
そのせいか内部留保について埋蔵金みたいなプラスのイメージをもっている社長も多いように思いますが、わたしは正直好きではありません。理由は、わたしも皆さんと同じオーナー社長だからかと思います。
これからオーナー社長の皆様のために、オーナー社長目線でみた内部留保についてお伝えしていきますので、わたしと一緒に憂鬱になりましょう。
こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
急に利益が出ると、最初は凄く嬉しいのですが、しばらくすると、法人税幾ら払うんだろう?って困りますよね。そんな時に役に立つ情報だけ集めてみました。
即効性重視の特効薬を処方しますので、読み終わったら、すぐ行動して下さいね。
公認会計士・税理士の山口真導です。
お金持ちが何故金持ちなのか?という質問を頂くことがあります。まず、間違いなく事業をしているということはいえると思います(土地持ちは不動産事業です)。相続税が高いので、何もしていなければ3代でほぼ財産が無くなるからです。そのうえで、お金を遊ばせておかない工夫をされています。
その理由については以前、下記の記事でご案内したとおりです。
その工夫とは長期投資です。そのやり方の背景にある3大原則をご紹介します。読んで頂けば、納得してお金持ちへの道を進んでいけると思います。
こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
節税提案しない税理士の14の特徴はもう読んで頂けましたか?
こちらが好評だったので、今回は社長の側に焦点を当てて書きました。もし、あなたが多額の納税に悩んでいるとしたら、是非、この記事を読んで、自分がいくつ当てはまっているかを確認して下さい。
贈与税には年間110万円という基礎控除があり、この範囲内で贈与を行う場合には、贈与税の課税はありません。この非課税枠を利用して、祖父母から子や孫への贈与が良く行われています。しかし、その入金先が子や孫が実質的に管理している口座ではなく、名義預金口座ということが良くあります。
この場合、いくら名義預金口座に資金移動したとしても、相続財産が減ることはありませんので、相続税の節税対策にはなりません。
こうした失敗をしないための方法についてお伝えしたいと思います。
こんにちは、公認会計士・税理士の山口真導です。
節税提案してくれる税理士かどうかの見分け方を聞かれることがよくあります。しかし、これは難しいです。なぜなら、契約したら節税提案しない税理士に限って、ガッツポーズの写真とともに「節税バッチリ」とホームページに書いてあるからです。
しかし、節税提案してくれない税理士の特徴ならば、いくつか具体的にあげる事が出来ます。というのも私も2008年頃までは節税反対派だったからです。当時はそれほど強い理論的背景があって節税に反対していたわけではありませんが、いまは理論的に考えて節税が必要だと思っているので、明確に言語化出来ます。節税提案しない税理士の特徴はオモテに出ない裏側に存在する特徴なので引き出すのは難しいものです。そこで具体的にどう質問してあぶり出すのかも書きますので参考にしてください。
公認会計士・税理士の山口真導です。
節税セミナーをやっているので、節税にはかなり詳しいという自負がありますが、やはり知らないことはあります。今回は受講生の方から、その存在を教えてもらった電話加入権節税についての一切合切をご紹介します。
起業5年目までに知らないと損する 節税のキホン
山口 真導・著
「節税」の効果を正しく理解していますか? もし会社の利益率が1%だとすると、「1万円の節税は100万円の売上」「100万円の節税は1億円の売上」「1000万円の節税は10億円の売上」に匹敵します。
本書で、その方法をすべて公開します!
起業5年目までに知らないとコワイ 資金繰りのキホン
山口 真導・著
「クチコミで話題沸騰! 企業のお金の流れを管理・サポートしている公認会計士・税理士がキャッシュ・フロー(資金繰り)を改善するための施策を伝授! 起業5年目までの社長をはじめ、小さな会社のすべての社長に役立つ1冊。